世論調査にはオートコールが有用！メリット・デメリットを詳しく解説

世論調査やアンケート調査は報道機関や一般企業などで広くおこなわれており、現状はオペレーターが実際に電話をかけて実施しています。

世論調査やアンケート調査などさまざまな市場調査を通じて、顧客のニーズや情勢を調べたいと思っている企業も多いのではないでしょうか。

しかし、人の手による調査だとコストがかさんでしまい、短い期間で多くの回答を集めるためには大きな労力を必要とします。

そこで、コストの増大などの課題解決につながるのがオートコールの活用です。

オートコールは自動で通話でき、応答も可能なシステムです。

本記事では、 世論調査を効率的に進めるオートコールについて解説します。 

世論調査を効率的にするオートコールとは

「オートコール」は自動音声応答通話とも呼ばれるシステムです。

あらかじめ録音しておいた音声や、音声合成システムで作成したアナウンスを利用し、自動で電話をかけられます。

事前に設定した電話番号のリストに対しての一斉発信もできます。

 音声で伝えた内容に対してIVR（自動音声応答システム）によって、相手の電話口のボタン操作で返答も可能 です。

架電対象の電話番号や発信時間などの細かい情報を設定できるシステムもあり、相手先とのやりとりを自動化します。

即時性のあるアプローチができるため、世論調査やアンケート調査などの回答収集にも役立ちます。

オートコールは世論・アンケート調査に限らず、テレアポや督促、イベント集客などの業務にもおすすめです。

オートコールを活用すれば、世論調査をすべて自動化できるため効率的に実施できます。

オートコールを活用した世論調査の手法

世論調査やアンケート調査などのオートコールを活用した手法を解説します。

電話での世論調査において、架電先の決定手法として「RDD法」がよく用いられます。

RDD（Random Digit Dialing）法は対象となる電話番号をすべての電話番号から、無作為に抽出する手法です。

ランダムに数字を組み合わせて電話番号を作り、電話をかけます。

従来の電話による世論調査には、以下のような課題がありました。

• 多くのサンプルデータが必要なために人件費が多くかかってしまう
• 不在や留守番電話が多いため効率が悪い
• 短期間で多くのデータを収集したいが、予算が追いつかず体制が作れない
• 営業電話と間違えられ話ができない

これらの課題は、オートコールの活用で解決につながるかもしれません。

使用する回線を多チャネル化すれば、一度に膨大な量の同時架電が実現可能です。

IVRによってあらかじめ録音された質問文と選択肢が読み上げられる音声が自動で再生されます。

各々の選択肢に対応する電話機のプッシュボタンが指定され、 音声にしたがって自分の意見に近い選択肢のボタンを押すことで回答の完了 です。

世論調査でオートコールを活用する3つのメリット

オートコールを活用した世論調査にはさまざまなメリットがあります。

「大量発信ができる」「応対品質を一定に保てる」「コストを削減できる」などが挙げられます。

それぞれのメリットについて詳しく確認しましょう。

大量発信ができる

オートコールは大量発信が可能です。

世論調査は限られた短い期間の中で多くの回答を得る必要があります。

特に、在宅率が高い時間帯や曜日に集中して架電しなくてはなりません。

 短期間で多くの回答を集めるためにも、大量発信できるかは重要なポイント です。

また、オートコールは電話を活用するので、即時性のあるアクションですぐに調査の結果を得られます。

システムによりますが、オートコールは1日で数十万もの件数を架電可能なものもあります。

オートコールの導入で、短期間で多くの発信が可能です。

品質を一定に保てる

オートコールシステムの導入で、オペレーター業務の品質を一定に保てます。

オートコールはシステムが自動で対応するので、品質を均一化できるからです。

従来の電話対応だと、対応するオペレーターは通話ごとに異なります。

オペレーターによって応対品質は変わってくるため、その都度応対の品質も異なってしまいます。

調査業務はオペレーターが無意識に回答を誘導してしまうといった人的なミスが、発生しかねません。

人手の調査よりも、 正確でスピーディーに調査が可能 です。

オートコールであれば、公平性が高い結果を期待できるでしょう。

コストを削減できる

オートコールの活用で人件費を削減できるため、低コストでの運用が可能です。

有人による架電の調査だと、人件費が重くのしかかってきます。

初期投資はそれなりにかかりますが、オートコールは人件費が不要です。

 回答の回収にかかる時間的なコストも引き下げられるため、安価での調査 ができるでしょう。

オートコールシステムによって人の手配が不要となるため、コストを大幅に削減可能です。

世論調査にオートコールを用いることのデメリット3つ

オートコールによる世論調査はメリットだけでなく、デメリットもあります。

導入の際には、デメリットも踏まえた上で検討しましょう。

「電話調査の回答を拒否する人が増えている」「自動音声の案内を嫌う人が一定数いる」「調査の対象が偏る可能性がある」といったことが挙げられます。

それぞれのデメリットをチェックしましょう。

電話調査の回答を拒否する人が増加傾向にある

オートコールに限らず人手による電話調査でも同様ですが、回答を拒む人が増加傾向にあります。

内閣府の「国民生活に関する世論調査」の回収率は、1984年までは80％を上回っていました。

しかし1995年は75%、2004年は70%、2018年には50%台にまで落ち込んでおり、直近の2021年2022年は63%ほどです。

勧誘電話や詐欺電話を警戒して、 知らない番号からの電話には出ない人が少なくない からでしょう。

また戸別訪問による調査であれば、目の前にいる調査員に回答拒否を伝えにくいですが、電話であれば容易です。

オートコールはそのまま切られることも多いため回答率が低くなってしまいます。

自動音声の案内を嫌う人が一定数いる

自動音声や合成音声の案内を不快・迷惑と感じて嫌ってしまう人は、一定数います。

事前に架電先や顧客の趣向を把握することは難しいため、対応は難しいでしょう。

特に、 明らかに機械で合成された音を不自然と感じる人が多い ようです。

合成音声ではなく人の声を録音して使用できるシステムもあり、プロの声優やナレーターが案内してくれるシステムもあります。

調査に答える人が偏る可能性がある

オートコールのサンプリングは、厳密に無作為で抽出されたものとは言えません。

RDD法でのサンプリングは、無作為抽出した電話番号へかけたあとに、電話口に出た人に住んでいる人数を聞き、その中から調査対象を無作為抽出するところまでをおこないます。

オートコール調査だと 電話口での無作為抽出ができないため、回答者が電話口に出やすい人に偏る可能性 があります。

世論調査やアンケート調査の実施事例

オートコールを活用した世論調査・アンケート調査の事例を紹介します。

選挙の情勢や世論調査など政治・経済・生活などについての国民の意識調査や、一般企業が実施するイメージ調査や競合調査などが挙げられます。

選挙の情勢調査

選挙の情勢調査にオートコールが最近ではよく使われるようになってきました。

 選挙前に電話がかかってきて、自動音声によりどの候補、またはどの政党に投票するか という質問です。

無作為に作成した電話番号に架電し、「どの候補に投票しますか。」と質問します。

その後、「Aさんは1番、Bさんは2番、Cさんは3番」のように案内し、回答者は電話機のボタンをプッシュして回答する仕組みです。

短時間で多くの番号へ電話をかけられるため、大量の回答が得られます。

新聞社による世論調査

 新聞社や放送局などの報道機関が政治や経済、日々の暮らしなどについての世論調査に活用 しています。

日本経済新聞のグループ調査会社である株式会社日経リサーチは、「世論観測」というサービス名でオートコールを活用しています。

一般企業のアンケート調査

一般企業のアンケート調査にも、オートコールは活用可能です。

例えば、特定の商品やサービス認知度の調査や、自社の製品を利用している顧客に対して、満足度や利用頻度といった調査が可能です。

既存商品の改善点を把握し、 顧客のニーズをつかむことで、新商品への有益な情報が得られる でしょう。

世論調査に役立つオートコール機能のあるシステム5選

世論調査に役立つオートコール機能があるシステムを紹介します。

自社で世論調査・アンケート調査などをオートコールで実施したいと検討している方は、ぜひ参考にしてください。

List Navigator.

引用：List Navigator.
List Navigator.は、IVRに対応したオートコールのアンケートシステムです。

複数回線での同時発信で、つながった電話から自動での音声案内を開始します。

 同社のCTIシステムであるList Navigator.と連携させることで、電話業務の効率化をさらに高められます 。

オートコールIVR

引用：オートコールIVR
オートコールIVRは、低コストで導入可能な自動音声の応答サービスです。

顧客からの満足度の調査や、世論調査などのアンケート調査を効率的に実施できます。

 1時間あたり最大で5,000件以上の自動架電が可能で、数多くの調査サンプルを短期間で取得 できます。

MEGA-CALL

引用：MEGA-CALL
クラウド型のコールセンターシステムのMEGA-CALLは、1時間あたり最大で30万件もの電話発信を可能としています。

在宅率の高い時間帯や土日などにまとめて実施できます。

 電話機のプッシュボタンで短時間での大量の調査が可能で、調査目的に合わせた最適なリスト生成 も可能です。

ClocoクラウドPBX

引用：ClocoクラウドPBX
ClocoクラウドPBXは、アンケート設定、同時発信数などすべてブラウザ上で設定可能です。

リアルタイムでの稼働状況を把握できます。

 システムのインストールは不要、ブラウザから専用ページへログインするだけで利用を開始 します。

録音音声を発信先のリストに応じて自動架電が可能です。

BlueBean

引用：BlueBean
BlueBeanはクラウド型のCTIコールセンターシステムです。

自動発信のアンケートシステムがあり、自動で発信したあと、IVR機能へ接続し、分岐によってプッシュされたボタンを履歴管理できます。

オリジナルの音声と複数メニューの案内に対応しており、 オペレーターと直接会話もできるなど柔軟なシステムの構築が可能 です。

発着信とボタン操作のそれぞれの履歴を統合し、相手先の電話番号とボタン操作がひと目でわかる管理機能を備えています。

世論調査はオートコールを活用して効率化しよう

オートコールは自動で発信し、プッシュボタンによって回答を得られるシステムなので世論調査に最適です。

一斉に 大量の架電が可能なため、短期間で多くの回答を得たい場合に有効 でしょう。

オートコール機能のあるシステムは数多くありますが、特におすすめなのは、List Navigator.です。

複数回線での同時発信により、つながった電話から自動の音声案内をおこなえます。