ビジネスホンをやめるタイミングはいつ？撤去方法や注意点も解説

ビジネスホン（ビジネスフォン）は、内線や外線転送、保留機能など社内の通信手段として非常に便利なツールです。

しかし、ランニングコストが高く、 ビジネスホンをやめたいと検討しても、やめるタイミングが「いつ」なのかお悩みではありませんか。  

また、ビジネスホンをやめようとしても、解約・電話機の廃棄方法、費用など事前に確認しておくべきことが多いです。

本記事では、ビジネスホンをやめる時期や撤去方法、解約前の注意点について詳しく解説しています。

ビジネスホンをやめたいと考えている方は、ぜひ参考にしてください。

ビジネスホンをやめるタイミングはいつ？

ビジネスホンの販売メーカーは、 長期的に利用することを想定した契約形態や料金プランを設定しています。  

そのため、好きなタイミングでやめることが難しいです。
しかし、ランニングコストが会社の予算を圧迫しているなら、ビジネスホンをやめる時期を検討してはどうでしょうか。

よくあるビジネスホンをやめるタイミングの一例は、下記の通りです。

• リース期間が終了した
• リース料が負担になった
• 機器が破損した
• 移転することになった

それぞれの詳細について、説明していきます。

リース期間が終了した

リース契約期間が終了する時期は、ビジネスホンをやめるタイミングのひとつです。
リース期間の終了は、 リース契約の継続か解約、機器の新規購入など契約を見直すには絶好のチャンス  といえます。

契約の満了時にビジネスホンをやめると、解約金なども請求されないため、やめるタイミングとしても適切です。

リース料が負担になった

リース料が負担になったら、ビジネスホンをやめるのを検討してもいいかもしれません。

事務所の閉鎖や事業規模の縮小などにより、 ビジネスホンを使用する従業員が減ると、不要なビジネスホンの毎月のリース料金は無駄な経費となります。 

近年は在宅勤務が普及したため、各デスクに1台ずつのビジネスホンは必要ないかもしれません。

リース契約はビジネスホン導入時の初期費用を抑えられるメリットはありますが、月々の運用コストは長期的に見ると割高です。

ランニングコストが会社を運用する上で負担になっている場合、ビジネスホンをやめる選択肢を持つのもいいかもしれません。

機器が破損した

受着信などを制御する主装置などの機器が破損したら、やめるのを検討するサインのひとつです。

機器が破損・故障したら、 修理費用が高額になること が想定されます。

リース契約の場合は、保険が適用される可能性があり、大きな負担は避けられるかもしれません。

一方でビジネスホンを購入した場合は、自己負担で修理費用を工面する必要があります。

今後の修理費用を考慮すると、ビジネスホンの利用をやめることを検討してはいかがでしょうか。

移転することになった

オフィスを移転する場合も、ビジネスホン自体の利用を検討するタイミングになります。
移転に伴い、 工事業者による回線工事のやり直しやオフィス内のレイアウトの変更などが必須になるためです。  

移転先で現在使用している機器をそのまま使用できなかったり、ビジネスホンを設置するために大幅なレイアウトの変更を強いられたりする場合、時間や費用もかかります。

ビジネスホンから、家庭用電話機やスマートフォンなど別のサービスに切り替えを検討する機会になるでしょう。

不要なビジネスホンの撤去方法

ビジネスホンをやめるなら、現在使用している電話機を撤去する必要があります。

ビジネスホンは契約方法によって、 撤去方法が異なることを覚えておきましょう。 

購入品の場合は、使用者自身が廃棄処理を進めて処分をします。

リース契約の場合は、ビジネスホンの所有者はリース会社となるので、勝手に処分ができません。

必ず、契約内容を確認してください。

購入品とリース契約品のそれぞれの撤去方法を詳しく解説します。

購入品の場合

購入したビジネスホンの場合は、 原則として使用者が責任を持って処分しましょう。  

ビジネスホンは家庭用電話機と違い、一般ごみではなく産業廃棄物として取り扱われます。

下記のいずれかに問い合わせて、適切に廃棄処理を進めてください。

• 各自治体に設置されている産業廃棄物課
• 産業廃棄物処理事業者

ビジネスホンは、主装置などの複雑な機器で構成されています。
処分料などのコストはかかりますが、重大なトラブルを避けるためにも、撤去工事の専門業者に依頼するのがおすすめです。

また、ビジネスホンが新機種や高機能なものであれば、買取してくれる可能性もあります。

高価買い取りも期待できるので、下取り業者に連絡してみるのもいいでしょう。

リース契約の場合

リース契約の場合、まずリース契約時の契約内容を確認してください。
自社で勝手に処分はできないので、 リース契約書の内容を確認した上で適切に撤去を行いましょう。  

基本的に、使用者負担で撤去工事をしてリース会社に返却するか、あるいは廃棄処分と規定されています。

リース会社との取り決めの上で廃棄を行う際は、廃棄証明書を取得してリース会社に送付しなければなりません。

撤去工事や産廃にかかる費用は、使用者負担となる場合がほとんどです。

また、リース契約のビジネスホンの所有者はリース会社になるため、リース会社の許可がないと下取りはできないので注意しましょう。

ビジネスホンから家庭電話機に変更するやり方

ビジネスホンから家庭用電話機に変更する場合は、必ず有資格者が在籍している工事業者に依頼しましょう。

撤去工事は配線工事が必要なため、 「工事担任者」という国家資格を有した人しか行えません。  

無資格の人が勝手に行えば、法律で罰金などの処罰が課されるのでくれぐれも注意してください。

ビジネスホンから家庭用電話機への切り替え工事は、以下の流れで進められます。

• ビジネスホンや主装置などの撤去
• 家庭用電話機の設置

最初に、ビジネスホンを電話線から外し撤去します。
次に主装置の電源を切り、電話配線の撤去を行いますが、配線ルートに気を付けましょう。

ビジネスホンの故障原因のひとつである断線を防止するために、配線は壁の中や、天井などに収容されていることがあります。

万が一、通信トラブルが発生して業務に大きな支障をきたさないためにも、十分に注意を払ってください。

リース契約の場合、撤去したビジネスホンの処分方法はリース会社との契約書を確認の上で処置しましょう。

ビジネスホンの撤去が完了したら、家庭用電話機を設置しましょう。
一般的に、 ビジネスホンで利用していた配線をそのまま流用します。  

しかし、流用できない場合は、別途で配線工事が必要となるので注意してください。

撤去の費用は、依頼する業者や主装置のタイプ、電話機の数によって左右されます。

主装置やPBXを社内に設置しないクラウド型のビジネスホンの場合、電話機をLAN回線から抜くだけの作業で完了です。
撤去に関して、工事業者の手配は必要ありません。

ビジネスホンをやめる前に確認したい5つの注意点

コスト削減でビジネスホンをやめようと検討中なら、もう一度契約内容を見直してください。

契約内容によっては、かえって費用がかかる可能性があります。

ビジネスホンは、社内業務の効率化に役立つ機能をたくさん搭載しています。

ビジネスホンをやめるなら、 内線機能や転送機能、音声ガイダンスなど便利な機能が使用できなくなるので注意しましょう。 

ビジネスホンをやめる前に、ぜひ確認してほしい5つの注意点は下記の通りです。

• 契約内容
• 電話番号
• 契約本数
• 利用機能
• 接続機器

順に解説していきます。

契約内容

現在のビジネスホンの契約内容について、確認しましょう。
契約内容によっては、 途中解約により余計に費用がかかってしまうからです。 

一般的な契約の種類は以下の3つです。

• 一括購入
• リース契約
• レンタル契約

一括購入したなら、契約に関する制約はないので問題ありません。

リース契約の場合、途中解約するとリースの残額または解約違約金の支払いが発生する可能性があります。

リース契約時に取り決めした解約条件を確認してください。

レンタル契約なら、レンタル期間中のみ料金が発生する仕組みのため、残額の支払いは不要です。

コストがかかるため、ビジネスホンをやめる前にしっかりと契約内容について確認しましょう。

電話番号

ビジネスホンと繋いでいる外線（電話番号）をチェックしてください。

クレジットカードの決済端末や警備、ガスの検知回線などで外線を利用していると、解約と同時に現在のサービスが利用できない可能性があります。

解約予定の外線が、 決済やサービス関連の連絡先として使われていないかを必ず確認しましょう。  

契約本数

ビジネスホンに繋いでいる外線の契約本数の確認も重要です。

契約本数を確認して、外線の本数が多いと感じるなら解約することをおすすめします。
なぜなら、不要な外線を減らせば、 通信費のコスト削減  が期待できるからです。

不要になった外線は現在契約している電話会社に連絡をして、解約手続きを進めましょう。

不要な外線を解約するだけでも、ビジネスホンの運用コストは抑えられます。

利用機能

現在使用しているビジネスホンの便利な機能を確認してください。

ビジネスホンには、家庭用電話機には備わっていない機能がたくさん搭載されています。

よくある機能の一例は、以下の通りです。

• 内線通話
• 外線の自動転送
• 保留
• ボイスメール
• 音声ガイダンス
• ダイヤルイン

常時オフィスにいない営業部署の担当者は、外出先でも通話できる転送機能は便利です。

複数の支店がある会社なら、通話のやり取りが頻繁にあるため、無料の内線通話はコスト削減にも効果があります。

ビジネスホンをやめることで、 業務が滞ったり、顧客に迷惑をかけたりと影響が出る可能性は否定できません。  

家庭用電話機に切り替える前に、現在の通話業務に支障が出ないかどうかを社内で話し合ってはどうでしょうか。

接続機器

ビジネスホンの主装置に接続されている機器・端末の確認も忘れてはいけません。
ビジネスホンをやめることで、接続されている機器が使用できなくなるからです。

主装置に接続されている機器は、以下をご覧ください。

• 電話機
• コードレス
• FAX
• ドアホン
• 放送設備
• 警報設備
• 銀行端末

特に、ドアホンと放送設備は要注意です。

ビジネスホンをやめることで、ドアホンの親機と子機をセットで交換したり、放送用のマイク装置を購入したりとコストがかかる可能性があります。

家庭用電話機に切り替える前に、 すべての接続機器の確認を行い、ビジネスホンをやめても問題無いか確認してみましょう。 

ビジネスホンの撤去が負担なら、クラウドPBXの利用がおすすめ

先述した通り、ビジネスホンや主装置（PBX）などの機器の撤去は、想定外に時間やコストもかかります。

撤去が負担に感じるなら、機器の設置が不要なクラウドPBXはいかがでしょうか。

クラウドPBXは クラウド上のサーバーから利用可能のため、主装置の設置や電話回線の工事が必要ありません。 

クラウドPBXのメリットの一例は、下記の通りです。

• 社内で接続・設定する手間もなく、短期間かつ低コストでシステムの運用が可能
• 外線回線の増減や設定なども、ブラウザから手軽にできる
• 販売会社がメンテナンスやセキュリティ対策を実施するため、自社で管理する必要なし
• 地震などの自然災害時に破損する危険性がなく、安心して利用できる
• スマートフォンから内線などを受電できるため、在宅勤務に対応可能

特に、複数の拠点を持つ企業や、海外にも拠点がある企業は、クラウドPBXの導入を検討されてはいかがでしょうか。

クラウドPBXの代表的な機能を確認していきましょう。

ビジネスホンをやめる前にメリットを見直そう

ビジネスホンをやめるタイミングや撤去方法について解説してきましたが、いかがでしたか。

ビジネスホンの運用コストを気にしているのに、 やめるタイミングを間違えると余計にコストが発生する  場合もあります。

ビジネスホンをやめようと検討しているなら、まずはビジネスホンの機能やメリットを見直しましょう。
家庭用電話機では実現しない、ビジネスホンの機能性を再認識してください。

ビジネスホン・主装置を設置する場所の確保が難しいなら、クラウドPBXがおすすめです。

インターネット回線さえ繋がっていれば、面倒な設置準備も必要ありません。

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