2024.08.09
クラウドPBXのデメリット5つと対応策をわかりやすく解説
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「クラウドPBXのデメリットってなんだろう?」
「デメリットを回避する対策が知りたい」
上記のようなお悩みはありませんか?
結論からお伝えすると、 クラウドPBXにはデメリットがあるものの事前に対策することでリスクを軽減できます。
本記事では、クラウドPBXのデメリットから具体的な対策方法までを紹介しますので、ぜひ最後までご一読ください。
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目次
そもそもクラウドPBXとは
クラウドPBXは、 PBX端末をクラウド化し、インターネット上で通話や通信をおこなうサービスです。
「PBX」とは、内線や同じ会社番号で外線が利用できる電話装置のことです。
従来のビジネスフォンは、PBXと固定電話を社内に設置する必要がありました。
それがクラウドPBXの場合、 インターネットが使える場所ならどこでも発着信ができます。
そのため、スマホをビジネスフォンとして利用することも可能です。
クラウドPBXは、従来のビジネスフォンのようにPBXを社内に設置する必要がないことから、 初期投資が安く済みます。
クラウドPBXは2010年頃に登場しましたが、世界的パンデミックの影響もあって導入する企業が増えています。
クラウドPBXのデメリット5つ
クラウドPBXのデメリットは、以下の5つです。
- ランニングコストが発生する
- 電話番号が変わる可能性がある
- 環境次第では通話の品質が下がる
- 110番などの特殊番号に発信できない可能性がある
- セキュリティリスクが発生する
対策を図る前には、まずデメリットについて詳しく理解することが大切です。
それでは、ひとつずつ見ていきましょう。
【デメリット1】ランニングコストが発生する
クラウドPBXは、従来のビジネスフォンと比べて初期費用が安く済む反面、 ランニングコストが発生してしまいます。
ベンダーからサービスを提供してもらう仕様上、毎月のサービス使用料が発生するからです。
毎月のサービス使用料は、 内線1つにつき1,500円〜2,500円程度が相場です。
なお、初期費用を安くして月額料金を高く設定しているサービスもあるので気を付けましょう。
月額料金だけ見て判断するのではなく、 トータルコストで考えることが重要です。
【デメリット2】電話番号が変わる可能性がある
クラウドPBXの種類は、IP電話タイプと光電話タイプの2種類です。
このうちIP電話タイプの場合、それまで使用していた市外局番が使えなくなってしまいます。会社の電話番号は、事務所の置かれた地域の市外局番を使う形が一般的でしょう。
しかし、IP電話タイプの場合は、新規で050などの番号を使うことになるため、会社の電話番号も変えざるを得ないのです。
【デメリット3】環境次第では通話の品質が下がる
クラウドPBXは、インターネットを介したサービスです。
従って、 インターネットの通信環境が悪いと通話の品質が下がります。
通信環境の安定したオフィスや自宅であれば問題ないかもしれませんが、地下鉄やトンネルの中などインターネット環境が悪い場所での利用には注意が必要です。
さらに、提供会社によっても品質にばらつきがあります。
もし音質の悪いサービスを導入した場合、お客様からのクレームにつながる可能性が高いです。
日本は災害大国であるため、 災害時に停電が起きてしまうと通信不可能になるリスクもあります。
【デメリット4】110番などの特殊番号に発信できない可能性がある
クラウドPBXには、IP電話タイプと光電話タイプがあります。
このうち、 IP電話タイプでは110番などの緊急ダイヤルへ発信ができません。
発信できない特殊番号の例は、以下の通りです。
- 110番:警察の緊急呼び出し
- 113番:故障受付
- 115番:電報受付
- 117番:時報
- 118番:海上保安庁の緊急呼び出し
- 119番:消防・救急の緊急呼び出し
- 144番:迷惑電話おことわりサービス
- 177番:天気予報
- 0570番:ナビダイヤル
ただ、現代はほとんどのビジネスマンがスマホを所有する時代でもあります。
緊急事態には手持ちのスマホで電話すればよいだけなので、そこまで大きなデメリットになることは少ないでしょう。【デメリット5】セキュリティリスクが発生する
クラウドPBXはインターネットを使ったサービスである以上、 セキュリティ面でのリスクがゼロではありません。
また、社員がスマホを落としたり置き引きにあったりすると、そこから情報漏洩する可能性もあります。
セキュリティ面はサービス提供会社に依存してしまうため、 対策に力を入れていない企業ではセキュリティリスクが大きくなってしまいます。
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クラウドPBXのデメリットを回避する4つの対策
クラウドPBXのデメリットをお伝えしてきましたが、 実はこれらのデメリットは対策することで回避できます。
具体的な対策方法は、以下の4つです。
- 複数のサービスを比較して最適な料金体系を選ぶ
- 光電話タイプのクラウドPBXを選択する
- 安定したインターネット環境を構築する
- 社内外のセキュリティ対策を強化する
では、それぞれ詳しく見ていきましょう。
【対策1】複数のサービスを比較して最適な料金体系を選ぶ
サービスの料金体系は、提供会社ごとにさまざまです。また、同じ提供会社のサービスでも、自社の状況によって選ぶべきプランが異なります。
例えば、
- 1ユーザーごとの料金体系
- 特定の台数まで定額の料金体系
と2つのプランがあった場合、社員数が多い会社は2を選んだほうが安くなる可能性が高いです。
上記のように、各サービス会社やプランによって利用料金は異なるため、 複数のサービスを比較して自社に適した料金体系を選びましょう。
【対策2】光電話タイプのクラウドPBXを選択する
前述したように、IP電話タイプを導入した場合は緊急ダイヤルへの発信ができません。
ただ、 光電話タイプのクラウドPBXであれば緊急ダイヤルへも発信が可能です。
また、IP電話タイプは電話番号が変わってしまいますが、光電話タイプなら既存の市外局番をそのまま継続できます。
従って、 基本的に光電話タイプならクラウドPBXの導入とあわせて電話番号を変える必要はありません。
ただ、回線次第では市外局番を引き継げないケースもあるため、心配な方は事前にサービス提供会社へ問い合わせるのがおすすめです。
【対策3】安定したインターネット環境を構築する
クラウドPBXは、インターネット環境が悪い場合に通話品質が下がるリスクがあります。
音質が悪いと、「うまく声が聞き取れない」「ハウリングしている」などの理由で顧客との会話が成り立ちません。
導入前にはインターネット環境も同時に見直し、安定した通話を実現させましょう。【対策4】社内外のセキュリティ対策を強化する
クラウドPBXのサービス提供会社は、独自のセキュリティ対策をしていることが一般的です。
ただ、万が一セキュリティ対策が不十分な場合には、社員情報の漏洩や不正ログインの被害に遭う可能性もあります。
クラウドPBXの導入時は、 社内のセキュリティ対策を強化するのがおすすめです。
具体的な対策の例は、以下の通りです。
- サービス提供会社へ事前にセキュリティ対策の確認をする
- 社員向けの勉強会を開催する
- 社内規則に規定を設ける
- 乗っ取られないよう定期的にパスワードを変更する
クラウドPBXでは、社員情報のほかに顧客情報もネットワーク上で一元管理しているため、一度データが漏れてしまうと被害の規模が大きくなってしまいます。
サービス提供会社だけに任せるのではなく、 社内でのセキュリティ対策を積極的に強化しましょう。
デメリットの少ないクラウドPBXなら「OSORA」がおすすめ
引用:OSORA
「クラウドPBXの導入を検討したいけど、手続きや設定が大変そう」なんて思い込んでいませんか?
確かに、クラウドPBXは導入前に端末への設定やPCの初期設定などをおこないます。
自社に最適なサービスやプランを選ぶためには、複数社を比較検討する時間と労力も必要です。
新たなサービスの導入時はわからないことだらけですし、導入後に失敗できない不安やプレッシャーも感じることでしょう。
そんな担当者におすすめなサービスが、 サポート体制が充実しているクラウドPBXの「OSORA」です。
OSORAは、導入前に必要な各種設定から些細な質問まで、経験豊富なスタッフがお客様に寄り添ってサポートします。
おかげさまで、 コールセンターでの「顧客満足度No.1」「サポート体制満足度No.1」「導入がしやすいNo.1」を獲得しました。
さらに、クラウドPBXで懸念されるデメリットについても、OSORAなら回避が可能です。
例えば音質に関しては、ネットワークにかかる負荷をおさえることで、音声通話がクリアに聞こえます。
保守管理体制は、通信の安全性や厳格なデータ管理、バックアップなど万全の体制です。
以下の通り利用できる電話番号も多く、複数の会社番号を無制限に発行できます。
- 050:全国
- 03:東京
- 06:大阪
- 052:愛知/名古屋
- 092:福岡
- 011:札幌
- 0120:フリーダイヤル
- 0800:フリーダイヤル
導入後はランニングコストが発生しますが、 実は無料トライアルも用意しています。
手厚いサポートながら業界最安値水準を実現した「OSORA」は、クラウドPBXの利用が初めての方にもおすすめです。
まとめ:クラウドPBXのデメリットを理解して対策を図ろう
今回は、クラウドPBXのデメリットと具体的な対策方法を紹介しました。
クラウドPBXは、インターネットが使える場所ならどこでも発着信ができるサービスです。
PBXや固定電話を社内へ設置する必要がないため、従来のビジネスフォンと比較して安く導入できます。
デメリットも存在しますが、事前の対策を図ることでリスクの軽減が可能です。
本記事で紹介した内容を参考にして、質の高い電話対応につなげてください。
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